【お役立ちコラム】

コミュニケーションの大切さが認識されるようになった今、社内報でインナーブランディングを効果的に!

皆様の会社では社内報を発行していますか?
もし発行していたとして、社員に読まれていなかったり、内容がマンネリ化していたりなど、課題をお持ちではありませんか?

エデュプレスでは、これまで数多くのお客様の社内報制作・リニューアルをお手伝いしてきました。コロナ禍を経て、情報共有や社員間コミュニケーションの大切さが強く認識されるようになった今、改めて社内報の有用性をお伝えいたします。

 

社内報の目的とメリット

 

社内報は、企業の情報共有や社員間コミュニケーションの促進などに効果的なツールです。社内報を作る目的はさまざまですが、たとえば次のようなものがあります。

・経営理念・ビジョンの共有と浸透
・企業文化・風土の醸成
・社内情報の共有
・組織の活性化と組織力の向上
・社員のモチベーションアップ
・社員間コミュニケーションの活性化

会社が成長し規模が大きくなるほど、すべての社員に等しく情報を伝えるのは難しくなりますが、情報伝達や自社事業の理解はそれに比例して重要になってきます。

社内報は、企業理念やブランド価値を社員に浸透させるインナーブランディングにも有効ですし、人材の流動化が激しくなるなかで愛社精神や帰属意識といった社員エンゲージメントを高めるのにも効果を発揮します。

 

紙とデジタル、どちらが優れている?

 

かつては、社内報といえば冊子型の印刷社内報が主流でしたが、PC環境の拡充やペーパーレス化の推進に伴い、数年前から媒体をイントラネットやWebへと移行する企業が増えてきました。今も多くの企業が冊子型を活用してはいますが、コロナ禍においてオフィスに行くことが減り、デジタル化への移行が加速したようです。

とはいえ、デジタルが万能というわけではなく、印刷社内報とデジタル社内報、それぞれにメリット・デメリットがあります。

 

印刷社内報

 

A4版やB5版の冊子型が主流ですが、ポスターや壁新聞型など貼っておけば目にしてもらえる形も根強く残っています。発行間隔は、毎月・隔月・季刊などが多いようです。

〈メリット〉
・配布されるので手に取って見てもらえる。
・郵送すれば社員の家族にも会社の様子を知らせることができる。
・PCやスマホなど特別なデバイスが不要なので簡単に見られる。
・デザインやレイアウトの自由度が高く、企業の独自性や記事ごとの特性を表しやすい。

〈デメリット〉
・作業工数が多くコストが高くなる傾向がある
・発行まで時間がかかり情報の鮮度が落ちる
・発行後は変更や訂正ができない
・社員の反応がつかみにくい

 

デジタル社内報

 

社内イントラやWeb、スマホなどを媒体とします。CMSや専用アプリを使うものは専門知識がなくても記事更新ができるので、更新を内製化することも可能です。また最近では、他のことをしながら「ながら聴き」ができるラジオ社内報もあります。

〈メリット〉
・初期開発費はかかるが更新コストが低い
・更新がしやすく情報の鮮度を保てる
・動画や音声など動的コンテンツが活用できる
・キーワード検索などができ情報が探しやすい
・時間や場所を選ばずアクセスしやすい
・閲覧状況やリアクションなどのデータが取れる

〈デメリット〉
・社員に自らの意志でアクセスしてもらう必要がある
・PCやスマホなどのデバイスを必要とし、ネット状況に依存する
・CMSや専用アプリの場合、デザインやレイアウトの自由度が低い
・更新頻度が高くなりがちで、担当者の負担が大きくなる
 

紙とデジタルの併用

 

よくあるのは、印刷社内報をPDFやデジタルブックにして社内イントラにアップするものです。1つのリソースで紙とデジタル、2方向からのアプローチを可能にします。

また、それぞれのメリットを生かして併用するなら、印刷社内報にはじっくり読ませたい記事を、Web社内報にはタイムリーなお知らせや業務事例など頻繁に更新したい記事を載せるといった使い分けも考えられます。

 

社内報制作はアウトソーシングで!

 

社内報の制作は、広報課や総務課の方が他業務と兼任されていたり、ひとりで担当されていたりする場合が多く、「社内報に注力する時間がない」「誰にも相談できない」といったお悩みを抱えていらっしゃる担当者も多いようです。

そうなってしまうと、定期的に発行することが精一杯で、内容はおざなりになりがち。でもせっかく作るなら、効果的なものにしなければもったいないと思いませんか?

エデュプレスでは、ご予算に応じて制作の一部をお手伝いすることも、記事の企画から取材・撮影・原稿作成、デザイン、レイアウト、印刷、事業所配送までワンストップでご提供することも可能です。

紙とWeb、創刊、リニューアル、いずれの実績もございます。社内報のマルチチャネル化が進むなか、制作のプロとして魅力的なコンテンツ、最適な表現手法をご提案いたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。